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帝人 |
繊維メーカー大手、ポリエステル繊維に強み、医薬に進出し柱に。 |
年月
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沿革
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大正7年6月 | 帝国人造絹絲株式会社設立、山形県米沢市でレーヨンを生産 |
昭和2年1月 | 岩国工場操業開始(レーヨン) |
昭和9年10月 | 三原工場操業開始(レーヨン) |
昭和19年8月 | 帝人製機株式会社を設立(現 連結子会社) |
昭和20年8月 | 帝人加工糸株式会社を設立(現 連結子会社) |
昭和22年8月 | 帝人化成株式会社を設立(現 連結子会社) |
昭和24年5月 | 東京、大阪、名古屋各証券取引所に上場 |
昭和27年11月 | 帝人商事株式会社を設立 |
昭和30年11月 | 松山工場操業開始(アセテート) |
昭和33年6月 | 松山工場で‘テトロン’の生産開始 |
昭和36年3月 | 帝人殖産株式会社を設立(現 連結子会社) |
昭和37年11月 | 「帝人株式会社」に社名変更 |
昭和38年11月 | 三原工場でナイロンの生産開始 |
昭和42年9月 | タイに、Teijin Polyester(Thailand)Limitedを設立(現 連結子会社) |
昭和43年4月 | 徳山工場操業開始(‘テトロン’) |
昭和45年10月 | 愛媛工場操業開始(‘テトロン’) |
昭和46年8月 | 岐阜工場操業開始(‘テトロン’フィルム) |
昭和46年10月 | レーヨン生産の全面撤収 |
昭和48年10月 | インドネシアに、P.T.Teijin Indonesia Fiber Corporationを設立(現 連結子会社) |
昭和53年4月 | 帝人エンジニアリング株式会社を設立(現 連結子会社) |
昭和53年7月 | 岩国製造所操業開始(人工腎臓TFシリーズ) |
昭和54年3月 | 当社アセテート事業を分離、帝人アセテート株式会社を設立 |
昭和55年2月 | 帝人医薬株式会社より新薬‘ベニロン’‘ラキソベロン’の発売開始 |
昭和55年4月 | 岩国工場で耐熱性繊維‘コーネックス’の商業生産開始 |
昭和55年12月 | 帝人物流株式会社を設立(現 連結子会社) |
昭和58年9月 | 株式会社帝人システムテクノロジーを設立 |
昭和58年10月 | 帝人医薬株式会社を吸収合併(合併により日野製造所を継承) |
昭和60年8月 | 宇都宮工場操業開始(‘テトロン’フィルム) |
昭和61年8月 | 帝人ファイナンス株式会社を設立(現 連結子会社) |
平成元年10月 | 医薬岩国製造所本格稼動 |
平成2年10月 | 帝人アセテート株式会社、帝人油化株式会社及び帝人メンテナンス株式会社を吸収合併 |
平成3年9月 | 米国にDuPont Teijin Films U.S. Limited Partnershipを設立(現 連結子会社) |
平成3年10月 | 東京麻絲紡績株式会社を吸収合併 |
平成3年10月 | タイにTeijin(Thailand)Limitedを設立(現 連結子会社) |
平成5年10月 | 帝人メモリーメディア株式会社、帝人コードレ株式会社及びコードレ不織布株式会社を吸収合併 |
平成7年10月 | 当社ナイロン事業を帝人デュポンナイロン株式会社へ移管 |
平成9年6月 | シンガポールにTEIJIN POLYCARBONATE SINGAPORE PTE LTDを設立(現 連結子会社) |
平成11年10月 | 東邦レーヨン株式会社(現 東邦テナックス株式会社)に資本参加(現 連結子会社) |
平成11年12月 | 帝人デュポンフィルム株式会社を設立(現 連結子会社) |
平成11年12月 | DuPont Teijin Films U.S. Limited Partnershipが、米国デュポン社より北米における同社のポリエステルフィルム事業を譲受 |
平成12年1月 | 当社フィルム事業の営業部門を帝人デュポンフィルム株式会社に移管 |
平成12年12月 | 蘭国アコーディス社からトワロン事業を買収し、Teijin Twaron B.V.を設立(現 連結子会社) |
平成13年4月 | 当社フィルム事業の製造部門を帝人デュポンフィルム株式会社に移管 帝人商事株式会社が日商岩井アパレル株式会社と合併し社名をNI帝人商事株式会社に変更(現 連結子会社) 株式会社帝人システムテクノロジーがインフォコム株式会社と合併し社名をインフォコム株式会社に変更(現 連結子会社) メキシコのAkra Teijin, S.A. de C.V. に追加出資(現 連結子会社) |
平成14年4月 | 帝人ファイバー株式会社を設立し、当社衣料繊維事業を移管(現 連結子会社) |
平成15年4月 | 帝人テクノプロダクツ株式会社(平成14年11月設立)に当社産業繊維事業を移管(現 連結子会社) 持株会社となり、新しいグループ体制に移行 |