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山之内製薬 |
医薬品メーカー大手、医薬品で2位。 |
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年月
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沿革
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大正12年4月 | 故山内健二が大阪市において当社の母体、山之内薬品商会を創立。 |
昭和14年3月 | 山之内薬品商会を株式会社組織に改組。(資本金18万円) |
昭和15年10月 | 現商号、山之内製薬株式会社に改称。 |
昭和17年5月 | 同系5社を吸収合併、本社を東京に移転するとともに、販売部門として、東京店、大阪店、生産部門として、福島、向島、大和田、山科の各工場、研究部門として、東京、山科の両研究所を設置。(資本金80万円) |
昭和18年8月 | 東京工場、蓮根工場を設置し、合成工場として主原料の自給体制を確立。 |
昭和20年 | 戦後の医薬品需要の増大化に対処するため、板橋工場ほか数工場を全国各地に新設。販売部門も、福岡、札幌に支店を設ける。 |
昭和24年3月 | 日本医薬工業株式会社を合併。(資本金6,356万円) |
昭和24年5月 | 東京証券取引所及び大阪証券取引所に株式を上場。 |
昭和25年11月 | 地方に分散していた諸工場を廃し、生産部門を小豆沢工場(製剤工場)、蓮根工場(合成工場)の2工場に吸収。 |
昭和33年6月 | 名古屋証券取引所に株式を上場。 |
昭和38年2月 | 台湾に台湾山之内製薬Co.,Ltd.を設立。 |
昭和39年5月 | 中央研究所完成。 |
昭和43年11月 | 焼津工場(製剤工場)完成。 |
昭和44年8月 | 札幌証券取引所に株式を上場。 |
昭和49年11月 | 高萩工場(合成工場)完成。 |
昭和61年4月 | アイルランドに山之内アイルランドCo.,Ltd.を設立。 |
昭和61年5月 | パリ証券取引所に株式を上場。 |
昭和62年5月 | 西根工場(製剤工場)完成。 |
平成元年2月 | 日本シャクリー鰍フ株式77.7%取得。 |
平成元年3月 | 筑波研究センター完成。 |
平成元年5月 | シャクリーコーポレーション(米国)を買収。 |
平成2年8月 | 英国に山之内U.K.Limitedを設立。 |
平成2年12月 | オランダに山之内ブロカデスB.V.を設立。 |
平成3年2月 | ロイヤルヒストブロカデスN.V.(オランダ)の医薬品部門を買収し、統括会社としてブロカデスファーマB.V.(オランダ)を設立。 |
平成3年6月 | 蓮根工場を高萩工場へ統合移転。 |
平成4年1月 | 米国に山之内U.S.A.Inc.を設立。 |
平成6年3月 | ブロカデスファーマB.V.を山之内ヨーロッパB.V.に改称。 |
平成6年7月 | 韓国に合弁会社韓国山之内製薬株式会社を設立。 |
平成6年10月 | 中国に合弁会社瀋陽山之内製薬有限公司を設立。 |
平成9年4月 | フィリピンに山之内フィリピンInc.を設立。 |
平成9年12月 | 蓮根事業場開設。 |
平成11年1月 | タイに山之内タイランドCo.,Ltd.を設立。 |
平成11年12月 | シャクリーコーポレーションの医薬品生産・製剤技術研究組織を山之内ファーマテクノロジーズInc.として分離独立。 |
平成12年3月 | インドネシアにP.T.山之内インドネシアを設立。 |
平成12年6月 | 米国に山之内アメリカInc.を設立。 |
平成12年11月 | シャクリーコーポレーションを山之内コンシューマーInc.に改称。 |
平成13年9月 | 米国に山之内ファーマアメリカInc.を設立。 |
平成14年3月 | 小豆沢工場を閉鎖し、製剤生産体制を効率化。 |