| ← トップページに戻る |
| 東京エレクトロン |
半導体製造装置メーカー、半導体商社大手、半導体・液晶製造装置メーカーとして国内で首位、世界では2位。 |
| 当社は、昭和53年10月に株式額面500円を50円に変更するため、その全株式を所有し、管理していました休業中の東京エレクトロン株式会社(旧 桜洋行株式会社 資本金180万円)に形式上吸収合併されることにより、株式額面の変更を行いました。 形式上の存続会社、東京エレクトロン株式会社(旧 桜洋行株式会社)は、合併以前は営業活動を行っておらず、合併後は被合併会社の実体をそのまま継続して営業を行っていますので、合併以前は被合併会社について記載しております。 |
|
年月
|
沿革
|
| 昭和38年11月 | 株式会社東京放送の関係会社として資本金5,000千円をもって、東京都港区に設立(商号 株式会社東京エレクトロン研究所)。VTR、カーラジオ等の輸出及び電子機器関係の輸入業務を開始。 |
| 昭和43年4月 | 大阪支社を開設。 |
| 昭和47年4月 | 米国現地法人TOKYO ELECTRON AMERICA,INC.(旧 TEL AMERICA,INC.)を設立。 |
| 昭和53年10月 | 株式の額面金額を500円から50円に変更するため、東京エレクトロン株式会社(旧 桜洋行株式会社)に形式上合併される。 |
| 昭和55年6月 | 東京証券取引所市場第二部上場。 |
| 昭和56年1月 | 山梨事業所(旧 韮崎事業所 山梨県韮崎市)を開設。 |
| 昭和58年11月 | 九州支社(旧 九州事業所 熊本県菊池郡)を開設。 |
| 昭和59年2月 | 株式会社テルメック(昭和45年8月設立)を合併。 |
| 昭和59年3月 | 東京証券取引所市場第一部へ指定替え。 |
| 昭和60年4月 | 東北事業所(岩手県江刺市)を開設。 |
| 昭和62年1月 | テル・ラム株式会社(昭和58年7月設立)の全株式を取得し、テル山梨株式会社とする。 |
| 昭和62年3月 | 府中テクノロジーセンター(旧 本社事務所 東京都府中市)を開設。 |
| 昭和63年2月 | テル・サームコ株式会社(昭和43年2月設立)の全株式を取得し、テル相模株式会社とする。 |
| 平成2年1月 | テル・ジェンラッド株式会社(昭和56年9月設立)の全株式を取得し、テル山梨株式会社に吸収合併させ、社名を東京エレクトロン山梨株式会社とする。 |
| 平成2年8月 | 東京エレクトロン エフイー株式会社を設立。 |
| 平成2年9月 | テル管理サービス株式会社(昭和61年3月設立)の商号を東京エレクトロン デバイス株式会社に変更。 |
| 平成3年1月 | 東京エレクトロン デバイス株式会社の全株式を取得。 |
| 平成3年4月 | 東京エレクトロン札幌株式会社を設立。 |
| 平成5年4月 | 東京エレクトロン相模株式会社(旧 テル相模株式会社)と東京エレクトロン東北株式会社(昭和61年7月設立、旧 テル東北エレクトロニクス株式会社)が合併し、東京エレクトロン東北株式会社となる。東京エレクトロン佐賀株式会社(平成3年4月設立)と東京エレクトロン九州株式会社(昭和62年1月設立、旧 テル九州株式会社)が合併し、東京エレクトロン九州株式会社となる。 |
| 平成6年4月 | 欧州(英国)現地法人TOKYO ELECTRON EUROPE LTD.を設立。 |
| 平成6年8月 | 現在の本店所在地へ移転。 |
| 平成7年2月 | TOKYO ELECTRON FE KOREA LTD.(平成5年9月設立)の全株式を取得し、TOKYO ELECTRON KOREA LTD.とする。 |
| 平成7年11月 | 米国現地法人TOKYO ELECTRON OREGON,LLC(旧 TOKYO ELECTRON OREGON,INC.)を設立。 |
| 平成8年1月 | 台湾現地法人TOKYO ELECTRON TAIWAN LTD.を設立。 |
| 平成8年4月 | 東京エレクトロン山梨株式会社とテル・エンジニアリング株式会社(平成4年10月設立)が合併し、東京エレクトロン山梨株式会社となる。 |
| 平成8年7月 | 米国現地法人TOKYO ELECTRON TEXAS,INC.を設立。 |
| 平成8年8月 | 米国現地法人TOKYO ELECTRON MASSACHUSETTS,INC.を設立。 |
| 平成8年12月 | 米国現地法人TOKYO ELECTRON PHOENIX LABORATORIES,INC.を設立。 |
| 平成10年1月 | 米国現地法人TOKYO ELECTRON ARIZONA,INC.を設立。 |
| 平成10年12月 | 東京エレクトロン イー・イー株式会社を設立。 |
| 平成12年10月 | 米国法人SUPERCRITICAL SYSTEMS,INC.の全株式を取得。 |
| 平成12年11月 | 関西テクノロジーセンター(兵庫県尼崎市)を開設。 |
| 平成13年2月 | 米国法人TIMBRE TECHNOLOGIES,INC.の全株式を取得。 |
| 平成13年4月 | 東京エレクトロン山梨株式会社と東京エレクトロン宮城株式会社(平成9年4月設立)が合併し、東京エレクトロン エイ・ティー株式会社となる。 |
| 平成14年1月 | 中国現地法人TOKYO ELECTRON(SHANGHAI)LTD.を設立。 |
| 平成14年4月 | 米国現地法人TOKYO ELECTRON MASSACHUSETTS,INC.(平成8年8月設立)と米国現地法人TOKYO ELECTRON PHOENIX LABORATORIES,INC.(平成8年12月設立)が合併し、TOKYO ELECTRON MASSACHUSETTS,LLC(旧 TOKYO ELECTRON MASSACHUSETTS,INC.)となる。 |
| 平成15年3月 | 東京エレクトロン デバイス㈱を東京証券取引所市場第二部に上場。 |