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| タイトー |
ゲームソフト会社、京セラ系、業務用ゲーム機器・ＡＭ施設・カラオケ販売・賃貸の大手、家庭用ゲームソフト。 |
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年月
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沿革
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| 昭和28年8月 | 東京都港区に太東貿易株式会社設立。(資本金300万円) 輸入雑貨類の販売、国内初のウォッカの醸造、販売、小型自動販売機(ピーナッツベンダー)の製造、販売業務を開始。 |
| 昭和29年10月 | ジュークボックスの賃貸業務を開始。 |
| 昭和31年4月 | 純国産ジュークボックス1号機を開発。 |
| 10月 | アミューズメント機器の販売、賃貸業務を開始。 |
| 昭和36年12月 | 取扱機器の整備工場を赤羽(東京都北区)に設置。 |
| 昭和38年10月 | 自社ブランド製品の企画、開発、製造を目的とした子会社パシフィック工業株式会社を設立。 |
| 昭和41年10月 | 取扱機器の整備工場を赤羽から綱島(横浜市港北区)に移転。 |
| 11月 | オリンピアゲーム機(景品付メダルゲーム機)の営業展開を目的とした子会社太栄商事株式会社(現株式会社タイトーアルト)を設立。 |
| 昭和46年7月 | アミューズメント施設の強化を目的として日本自動販売機株式会社を買収。 |
| 昭和47年7月 | 家電製品の輸入販売を目的とした子会社株式会社ディスコを設立。 |
| 8月 | 商号を株式会社タイトーに変更。 |
| 昭和48年3月 | 米国での業務用アミューズメント機器の販売を目的とした子会社タイトーアメリカコーポレーションを設立。 |
| 昭和54年6月 | 生産拠点として海老名市(神奈川県)に海老名工場を設置し、綱島工場の機能を集約。 |
| 昭和60年4月 | 業務用映像カラオケ機器の取扱いを開始。 |
| 昭和61年3月 | 京セラ株式会社の資本参加により京セラグループの一員となる。 |
| 4月 | 子会社パシフィック工業株式会社及び日本自動販売機株式会社を吸収合併。 |
| 昭和63年6月 | 欧州での業務用アミューズメント機器の販売を目的として英国に子会社タイトー(ヨーロッパ)コーポレーションリミテッドを設立。 |
| 8月 | 創立35周年を機にＣＩを実施。 |
| 平成4年4月 | 太栄商事株式会社の商号を株式会社タイトーアルトに変更。 |
| 9月 | ＩＳＤＮ通信回線を利用した業務用映像カラオケ機器「Ｘ−2000」の製造・販売を開始。 |
| 平成5年8月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
| 平成7年7月 | 研究・開発・生産拠点として新海老名工場を竣工。 |
| 8月 | マルチメディア事業の営業展開を目的として、株式会社京セラ マルチメディア コーポレーション(家庭用マルチメディア端末機器のデータ配信会社)を設立。 |
| 10月 | カラオケ及びゲームや各種情報の導入端末機器として、世界初の家庭用マルチメディア端末機器の販売を開始。 |
| 平成8年6月 | タイトーアメリカコーポレーションを清算。 |
| 7月 | 中国北京市に合弁会社「北京泰信文化娯楽有限公司」を設立。 |
| 平成10年2月 | タイトー(ヨーロッパ)コーポレーションリミテッドを清算。 |
| 平成11年3月 | 業務用アミューズメント機器生産システムとして国際品質保証規格「ISO9001」の認証を取得。 |
| 12月 | 海老名工場(現：海老名開発センター)における環境マネジメントシステム国際環境規格「ISO14001」の認証を取得。 |
| 平成12年10月 | ネットビジネスの強化を目的として、株式会社京セラ マルチメディア コーポレーションを吸収合併。 |
| 平成13年1月 | 開発拠点を海老名工場に集約し、名称を海老名開発センターに変更。 |
| 平成14年3月 | 全事業所で環境マネジメントシステム国際環境規格「ISO14001」の認証を取得。 |