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| リョービ |
ダイカスト専業トップ、釣り具、ゴルフ用品事業から撤退。 |
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| 年月 | 沿革 |
| 昭和18年12月 | ダイカスト製品の製造を目的として株式会社菱備製作所を設立。 |
| 昭和19年2月 | ダイカスト製品の製造を開始。 |
| 昭和29年3月 | プラスチック製品の製造を開始。 |
| 昭和35年6月 | 広島証券取引所(現 東京証券取引所)へ株式を上場。 |
| 昭和36年10月 | 東京、大阪両証券取引所へ株式を上場。 |
| 昭和36年12月 | オフセット印刷機の製造を開始。 |
| 昭和37年9月 | 静岡工場の操業を開始。 |
| 昭和38年4月 | ダイカスト製ドアクローザの製造を開始。 |
| 昭和41年5月 | アルミニウムダイカスト製品の製造会社として三良坂工業株式会社(現 リョービミラサカ株式会社)を設立。 |
| 昭和41年8月 | 亜鉛ダイカスト・プラスチック製品の製造会社として御調工業株式会社(現 リョービミツギ株式会社)を設立。 |
| 昭和41年9月 | 釣用リールの製造を開始。 |
| 昭和43年10月 | 電動工具の製造を開始。 |
| 昭和45年8月 | 書体の開発・販売、印刷機の販売会社 株式会社晃文堂(現 リョービイマジクス株式会社)に資本参加。 |
| 昭和46年5月 | 電動工具の販売会社 東和電器株式会社(現 リョービ販売株式会社)に資本参加。 |
| 昭和47年11月 | 電動工具の製造会社として世羅工業株式会社(現 リョービパワーツール株式会社)を設立。 |
| 昭和48年9月 | 株式会社菱備製作所をリョービ株式会社に社名変更。 |
| 昭和50年12月 | コーポレートアイデンティティ(CI)システムを導入。 |
| 昭和55年1月 | 東京に新社屋を建設し、広島・東京の二本社制を敷く。 |
| 昭和57年4月 | オーストラリアに電動工具、建築用品等の販売会社としてリョービオーストラリアPTY.LTD.を設立。 |
| 昭和60年6月 | 米国にダイカスト製品の製造・販売会社としてシェラー・リョービCORP.(現 リョービダイキャスティング(USA),INC.)を設立。 |
| 昭和60年9月 | アルミニウム二次合金地金の製造・販売会社として生野株式会社を設立。 |
| 昭和61年1月 | 東京本社別館(現 東京支社)を建設。 |
| 昭和61年12月 | 米国の園芸用機器の製造・販売会社イナーシャダイナミクスCORP.(平成4年1月 リョービアウトドアプロダクツINC.に社名変更)に資本参加。 |
| 昭和63年2月 | 決算期を11月30日から3月31日に変更。 |
| 昭和63年8月 | 米国にリョービモータープロダクツCORP.を設立し、シンガーCO.の電動工具部門の全資産を買収。 |
| 平成元年1月 | フランスに電動工具等の販売会社としてリョービヨーロッパS.A.を設立。 |
| 平成元年2月 | アルミニウム鋳物、ダイカスト製品の製造・販売会社 株式会社東京軽合金製作所に資本参加。 |
| 平成元年9月 | 米国に金融会社としてリョービファイナンスCORP.を設立。 |
| 平成2年2月 | 米国に電動工具等の販売会社としてリョービアメリカCORP.を設立。 |
| 平成2年5月 | 英国にダイカスト製品の製造・販売会社としてリョービアルミニウムキャスティング(UK),LTD.を設立。 |
| 平成6年1月 | 中国に電動工具、建築用品の製造・販売会社として良明(大連)机器有限公司(現 利優比(大連)机器有限公司)を設立。 |
| 平成6年4月 | コーポレートアイデンティティ(CI)システムを見直し、新しいコーポレートロゴ・カラーを制定。 |
| 平成11年12月 | 広島東工場の敷地内に印刷機器の新工場を建設。 |
| 平成12年3月 | 東京本社ビルを売却。 |
| 平成12年6月 | 米国で園芸用機器を製造・販売するリョービアウトドアプロダクツINC.他3社を米国のMTDプロダクツINCへ営業譲渡。 |
| 平成12年8月 | 米国で電動工具を製造・販売するリョービモータープロダクツCORP.、リョービアメリカCORP.他2社を香港のテクトロニックインダストリーズCO., LTD.へ営業譲渡。 |
| 平成12年9月 | 釣具事業を株式会社上州屋へ営業譲渡。 |
| 平成13年8月 | 欧州で電動工具、園芸用機器を販売するリョービヨーロッパS.A.他1社を香港のテクトロニックインダストリーズCO.,LTD.へ譲渡。 |
| 平成14年3月 | オセアニアで電動工具、園芸用機器、建築用品を販売するリョービオーストラリアPTY.LTD.他1社を香港のテクトロニックインダストリーズCO.,LTD.へ譲渡。 |